求人の情報収集

転職は相手企業の弱点に自分を強烈に売り込むセールス 弱点探しがキモ

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キャリア・ストラテジストスティーブン・ポング です。仕事柄、外資への転職相談をよく受けます。外資にかかわらず、日本企業への転職もそうですが、ポイントは相手企業の弱点を見抜き自分を強烈に売り込む

日本人のみなさんが外資への転職で悩むことはひとつだけ、外資でうまくやっていけるかどうか。正直、外資であろうと日本企業であろうと、やっていけるかどうかは同じです。

そんなことより、一番重要な相手企業の弱点調査にかけなさいと言いたい。

外資への転職だけに限らず、転職する際のステップはー

  1.  ソーシング
  2.  リサーチ
  3.  英文レジュメの作成・面接準備
  4.  アクション・応募申請

この4つ。結果に差がつくのは、②と③にどれだけ時間をかけたか。

リサーチと準備の質で引き寄せられる結果が大きく変わる

外資の転職で面接はいわば、自分を売り込むセールスプレゼン。そのためには、相手企業の状況や問題点などの弱点を担当者以上に把握・提案すること。この点が唯一あなたは、ほかの候補者と差異化できるポイント。提案できた瞬間、担当者は別な目であなたうをみます。

相手企業の状況・課題・問題の調査に有効なサイトがあるので、活用しながら、時短・高濃度な準備につなげてもらえれば嬉しいいです。

ソーシングは対象企業のサイトを直接自分でアクセスするか、外資専門の転職エージェントを活用するかの二択です。

ソーシングあとは募集案件のリサーチです。

リサーチの結果応募するとなると、英文レジュメの作成・面接準備の工程に入ります。そして、最後が実際の応募というアクションです。

この記事では、リサーチにオススメのサイトを中心に紹介していきます。

英文レジュメの作成・面接準備・などの各工程は別記事で紹介していきます。

ソーシング

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(1)具体的にターゲットの企業が既に思いついているのであれば、そこの会社のウェブサイトから採用情報を確認することが最初の第一歩。ですが、当然、公開されていない、Job Offering があるのも事実。(2)そのような情報は、転職エージェントが持っています。

注意したいことは、必ずしも、転職エージェント経由で応募しないといけないという理由はありません。エージェント経由での応募で転職が確定すると、一定の要件の上、対象企業はエージェントにフィーを支払う必要があります。このフィーの相場は、年収の3ヵ月分が相場なので、対象企業にしてみると、人材の獲得コストを下げるのであれば、直接応募する方が望ましいです。

ウェブサイトに掲載されていない、ポジションをサイトから応募する場合は、テクニックが求められます。ポジションの記載が採用情報にないので、セルフセールスになります。まず、相手に興味を持たせるとこ、ポジションがなくても、候補者のスキルがどこかの部署に転用できないかと思わせることが必要。この2点が最初のゴール。書類審査が厳しいので、英文のカバーレターやレジュメなどの作成・準備には相当時間をかける必要があります。

外資への転職の第一歩は対象となる企業サイトに直接アクセスすることからはじます。

“外資系企業一覧” でGoogle検索すると、いくつか参考サイトがヒットするのでまずは、そこで確認します。

リサーチ

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転職面接は如何に自分を相手企業に売り込むかの、プレゼン。そのためにはー

相手企業が現在直面している問題・課題を掘り下げる。やることは2つ。

業界や対象企業の分析

ソリューションの提案

対象企業の業界や産業構造などの問題や課題に対するソリューションも意識するようにリサーチします。

業界分析

<情報収集の基本>

まずはベンチマークの確認。これは、政府が公式に発表した経済統計などの数値を把握します。その数字に基づいて、今後の動向などを掘り下げればいいです。次に、やることが、民間のシンクタンクのリーサチ内容の確認。彼らは、同じ政府の経済統計以外に、自社の調査結果を加味した報告書を作成しています。これも、無料と有料サービスがあるので、無料で対応できる範囲で参考に補足するだけで十分。

【政府機関のサイト】

オススメ・サイトその1:United Census Bureau  アメリカ合衆国 国税調査局
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経済統計のみならず、各種様々な統計データの調査結果などの開示も無料で行っているサイト。統計内容によっては、該当する政府機関のサイトへ誘導。

 

 

オススメ・サイトその2:United Census Bureau  Industry Portal アメリカ合衆国 国税調査局 産業別ポータル
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アメリカ合衆国 国税調査局のなかの産業別の調査データのポータルサイト

建設・小売・卸売・金融・製造など産業を広範囲の調査データが検索できる

 

オススメ・サイトその3:United States Department of Labor Bureau of Labor Statistics 米国労働省労働統計局
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各種の労働統計のデータなどを検索できるサイト

証券会社や投資銀行などのエコノミストをはじめFXや株式トレーダなども雇用統計などの確認に利用

 

 

【民間シンクタンク系サイト】

有料のものもあるが、各種のシンクタンク・レポートなど参照

オススメ・サイトその4:IBISWorld

ibis_thumbnail国別の伸びる業界と伸びない業界がひとめでわかるようになっている。お得感ありの無料サービス。

 

 

 

オススメ・サイトその5:Statista

Statista_thumbnail1回は無料で利用可能な業界情報サイト。インフォグラフィクスが充実。多角分析の報告書が閲覧できる優れもの。
ただし、カバレッジはアメリカと中国のみ。産業もIT系に偏っている傾向あり。

 

 

オススメ・サイトその6:stat counter

statcounter_thumbnailIT系のシェア調査中心のサイト。グラフで各種のシェアを表示。文字データはなし。
5カ国と6地域に渡るデータあり。

 

 

 対象企業の調査

調査の内容:

  1.  対象企業の企業理念(Mission・Vision)
  2.  財務状況の確認→複数年で確認
  3.  対象企業の公式サイト情報+対象企業のSNSなどの情報発信内容

A:上場企業の場合

オススメ・サイトその7:Yahoo Finance (US)
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株トレなどやっていると、馴染みはあるサイト。ただし、英語なので、ちょっと、最初は見づらいかも。確認ポイントは業績推移。

 

 

確認ポイント:”Financials” タブのなかの、P&Lの各種項目やEBITDAの傾向から見通しを立てる

 

オススメ・サイトその8: EDGAR
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アメリカ株のトレーディングをしていたら、必ず利用する適時開示の情報検索サイト。対象企業が上場していれば、ここで必要な情報を確認。

 

確認ポイント:10K-Annual Report; 10Q-Quarterly Report; 8K-Current Reportsの中身を確認 

 

ここで、注意する点は、アニュアルレポートと称するものには、二種類あります。株主公開などで公開される、写真がふんだんに掲載されているものは、ここで確認するべき10Kとは異なります。重要なアニュアルレポートはSEC(証券取引委員会)が規定する情報が掲載れている年次報告書のこと。必ず、EDGARなどの信頼できる、サイトから正しく10KをDLして確認するようにしてください。

B:未上場の場合

オススメ・サイトその9:Secretary of State Filings
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未上場企業の場合、調査できる対象と範囲がネットからだと限界があります。基本的な登記情報しか確認できないと思っておいた方がいい。

この場合、”Secretary of State  Filings + ○○○○○State” で、検索して、該当の州の国務省のページで該当する企業についての登記情報を確認。イメージはカリフォリニア州の国務省サイト

このほかの情報として、各メディアでの取り上げられた情報の確認があります。何れにしても、まずは、Googleで検索することからはじめす。

転職ポング のまとめ

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外資への転職時にぜひ使ってみたいサイトを再度一覧紹介します。

【業界調査・政府系サイト】

オススメ・サイトその1:United Census Bureau  アメリカ合衆国 国税調査局

オススメ・サイトその2:United Census Bureau  Industry Portal アメリカ合衆国 国税調査局 産業別ポータル

オススメ・サイトその3:United States Department of Labor Bureau of Labor Statistics 米国労働省労働統計局

【業界調査民間サイト】

オススメ・サイトその4:IBISWorld

オススメ・サイトその5:Statista

オススメ・サイトその6:stat counter

オススメ・サイトその7:Yahoo Finance (US)

オススメ・サイトその8: EDGAR

オススメ・サイトその9:Secretary of State Filings

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